海外から日本へ本帰国、賃貸契約はできる？住民票や勤務先で確認したいこと

海外赴任を終えて日本へ戻ることが決まったら、早めに考えたいのが帰国後の住まいです。
とはいえ、海外にいる間に賃貸契約ができるのか、住民票がまだない場合はどうなるのか、勤務先や収入の証明は必要なのか、分からないことも多いでしょう。

本記事では、本帰国前に確認しておきたい4つのポイントをまとめました。
帰国後の暮らしを落ち着いて始めたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

本帰国前でも日本の賃貸物件を探せる？

海外にいる間でも、物件情報の収集や不動産会社への問い合わせ、オンライン内見などを進められる場合があります。
ただ、申し込みや契約の手続き・本人確認の方法は、物件や不動産会社によって異なるので注意が必要です。
帰国日が決まったら、入居希望の時期と現在の滞在国を伝えておきましょう。
海外からどこまで手続きできるのかが、早い段階で見えてきます。

本帰国前に確認したい4つのポイント

契約の流れが分かってくると、次は自分の状況で何を準備すればよいのかが気になってくるかと思います。
ここでは、住民票や勤務先の扱い・帰国日との兼ね合い・必要書類の4点に絞って整理しました。
どれも帰国前のうちから動いておくと安心なことばかりです。
気になるものから順に見ていきましょう。

ポイント①住民票がない場合の契約条件を確認する

帰国前は、日本の住民票がまだないケースもあります。
その場合に契約できるかどうかは、物件や貸主、審査の条件によって変わるものです。
住民票がないというだけで、一律に契約が難しくなるとは限りません。
ただ、本人確認書類や帰国後の住所、連絡先などを求められることはあります。
申し込む前に、不動産会社へ相談しておくと安心です。

ポイント②勤務先や収入を証明できる書類を準備する

賃貸の審査では、家賃の支払い能力や勤務の状況が確認されることがあります。
帰国後に同じ会社へ戻る場合と、転職や就職を予定している場合とでは、用意できる書類も違ってくるでしょう。
雇用契約書や採用通知など、勤務先や収入を説明できる資料が使えるかどうか。
これを申し込み先に確かめておくと、手続きが進めやすくなります。

ポイント③帰国日と入居可能日をすり合わせる

物件を早く決めすぎると、住み始める前から家賃が発生してしまうことがあります。
かといって、帰国の直前まで決めずにいると、希望のエリアや間取りが埋まってしまうかもしれません。
帰国日と入居希望日、荷物の搬入時期を整理したうえで、不動産会社とスケジュールを相談してみましょう。
状況によっては、一時的な滞在先を考えておくのもひとつの方法です。

ポイント④契約時に必要な本人確認書類を確認する

海外在住の方が契約する場合は、本人確認や連絡先の確認で、通常とは異なる対応が必要になることがあります。
パスポートなどの本人確認書類に加えて、物件や審査会社によっては、追加の書類を求められるケースもあるようです。
必要な書類は一律ではありません。
書類の有効期限や提出の方法まで、申し込み先に確認しながら整理しておきましょう。

本帰国後の賃貸契約は早めの相談で準備を進めよう

本帰国に伴う住まい探しでは、住民票や勤務先、入居時期など、海外在住ならではの確認事項があります。
契約の条件は物件ごとに違うため、帰国日が決まった段階で不動産会社に相談し、自分の状況で必要な手続きを確かめておくことが大切です。
早めに準備を始めておけば、帰国後の暮らしにも落ち着いて臨めるはずです。

グローバル医職住ラボでは、海外現地の情報・海外で暮らす日本人に役立つ情報を随時発信中です。
帰国時の住まいのご案内もしておりますので、ご希望エリア・ご予算など、詳細とあわせてご相談ください。

住まい相談（無料）はこちら